補聴器の種類と選び方｜集音器との違いや利用できる補助金もご紹介

難聴とは、耳に音が入ってから脳に伝わるまでの段階で障害が起こり、音や言葉が聞こえにくい、もしくはまったく聞こえないという症状が起こるものです。

耳の構造は、入り口から鼓膜までの部分である「外耳」、鼓膜と耳小骨、鼓室、乳突蜂巣などからなる「中耳」、さらに奥の蝸牛と三半規管などからなる「内耳」の3つに大別されます。

外耳は音を鼓膜まで伝える役割、中耳は音を増幅する役割、内耳は音の振動を電気信号に変えて脳に伝える役割を果たす部分です。これらのいずれか、もしくは大脳の聴覚中枢に障害が生じると難聴が発症します。

難聴には、大きく分けて伝音難聴と感音難聴、その2つが合わさった混合性難聴の3種類あります。ここでは、それぞれの難聴の特徴を見ていきましょう。

伝音難聴は外耳や中耳に原因がある難聴です。音が伝わる過程に障害が発生している状態で、原因は以下が挙げられます。

• ・中耳炎
• ・外耳炎
• ・耳あかの詰まり
• ・耳硬化症　など

外耳道炎や急性中耳炎が原因の難聴は一時的なもので、薬物投与により改善することが一般的です。また、滲出性中耳炎や鼓膜穿孔（慢性中耳炎）、耳硬化症が原因の難聴は、手術で改善することがあります。

さまざまな理由で治療が難しい場合でも、補聴器を利用して音を適切に内耳に届けることで、問題なく聞こえるようになることも多くあります。伝音難聴については、まず耳鼻咽喉科で診察を受けることが大切です。

感音難聴は、内耳や蝸牛神経、脳に原因がある難聴です。音を感じる機能に障害が発生する最も多い原因です。

感音難聴は、以下が挙げられます。

• ・急性の突発性難聴
• ・騒音性難聴
• ・慢性的な加齢性難聴（老人性難聴）
• ・先天性難聴　など

急性の突発性難聴とは、突然片耳（まれに両耳）の聞き取り状態が悪くなる疾患です。音を感じて脳に伝える役割を持つ有毛細胞が、なんらかの原因で壊れてしまうことで起こります。早期に薬物投与などを行なうと改善することもあるため、早めの治療が大切です。

長期間にわたって騒音を聞き続けた場合に起こる騒音性難聴は、長時間連続の音響暴露を避けたり、ときどき耳を休ませたりするなどの予防が重要です。

加齢性難聴は、加齢によって有毛細胞が傷ついたり、数が減少したりすることで起こるとされています。現在のところ完治は困難といわれていますが、補聴器で聞き取り状態を補うことで改善は可能です。

また、難聴が重度の場合は、人工内耳手術を行なうと聞き取り状態が良くなる可能性があります。

混合性難聴は、伝音難聴と感音難聴が合わさって起きる難聴です。どちらに症状の比重があるかは個人差があるため、症状に応じて治療や補聴器の利用などを検討しましょう。

補聴器は大きく5種類に分かれます。ここでは、補聴器の主な種類を紹介します。

本体を耳にかける補聴器です。本体が大きく目立ちやすいものの、操作が簡単で使いやすく、なかにはアクセサリー感覚で装着できるデザイン性が高いものもあります。汗が入りやすい形状ですが、汗に強い製品も販売されています。

耳あなに収まる補聴器です。製品によっては耳に隠れるデザインもあり、メガネやマスクをかけているときも邪魔になりません。

目立ちにくいタイプなので、補聴器の装着に抵抗がある方でも周りの目を気にせず使いやすいことがメリットです。よりフィット感を重視する場合は、オーダーメイドによる注文も可能です。

小型の本体にイヤホンをつないで使用する補聴器です。

小型ラジオのような機器を携帯する必要がありますが、スイッチが大きく簡単に操作でき、機械に不慣れな方も利用しやすいでしょう。

また、ボリューム調整がしやすく、耳に入れる部分も携帯型の音響機器と同じようなイヤホンなので耳に 着けるのが簡単です。

メガネのツル部分に補聴器が内蔵されているタイプです。耳の後ろの骨部に振動で音を伝える仕組みで、外耳や内耳を経由せず直接内耳に音を届けます。

メガネと補聴器を同時に利用できるのがメリットですが、レンズと補聴器の両方の調整が必要です。

骨伝導の仕組みを利用した補聴器です。頭蓋骨や骨を介して周囲の音の振動を聴覚に届けるため、重度の聴覚障害の方でも音が聞き取れるケースがあります。

外耳道閉鎖症や耳硬化症などの障害がある方にも、おすすめの補聴器です。

補聴器と似たものに集音器がありますが、それぞれの機能は異なります。

補聴器は一般的に、聴力に合わせて足りない音を大きくするものです。

補聴器は薬機法で定められた管理医療機器に指定されており、効果や安全性などに関して一定の基準をクリアしています。また、補聴器を製造・販売するには、製品自体と製品の販売会社も保健所から認定を受ける必要があります。そのほか、使う方の聴力に合わせて調整し、細かなフィッティング調整も行なえる点が特徴です。

一方、集音器は一般的にすべての音を大きくするものです。

集音器は管理医療機器に指定されておらず、家電製品という括りのため、多くは通販や家電量販店で販売されています。また、基本的には音のボリューム調整の機能のみです。

そのため、フィッティング調整は不要ですが、自分の耳に合うように調整するのはなかなか難しいといわれています。

補聴器を購入する一般的な流れは、以下のとおりです。

補聴器を購入する前に、耳鼻咽喉科で医師の診察を受け、聞こえにくさが耳の病気によるものでないか、補聴器が本当に必要かを診断してもらいましょう。

病院に行かずに購入することもできますが、耳あかや炎症、重大な病気で難聴が起こっている場合には、補聴器よりも耳鼻咽喉科での治療が有効なケースがあるため、まずは受診がおすすめです。

なお、受診の際は、補聴器に関する知識がある補聴器相談医に相談することが理想的です。

次に、補聴器販売店でカウンセリングを受け、現在の聞き取り状態などを相談しましょう。予算や補聴器についての疑問も併せて伝えると、機種選びがしやすくなります。

また、初めて補聴器を購入する場合は、ご家族と一緒の来店がおすすめです。補聴器を使う方の聞き取り状態を家族など近しい方に理解してもらうと、より補聴器を利用しやすくなります。

そのほか、訪問型補聴器購入サービスもあり、補聴器専門のスタッフが専門機器を持ってご自宅や老人ホームに伺います。

訪問型の良さは、わざわざ外出する必要がなく、落ち着いた環境でじっくり試せる点です。耳の状態確認や聴力測定、試聴、聞き比べまで、補聴器販売店舗と同じことを自宅で行ないます。

補聴器販売店で現在の聴力や言葉の聞き取り状態などを測定し、補聴器選びや調整の参考にします。場合によっては、病院での聴力検査のデータを提供しましょう。

聴力データや生活スタイル、予算などを考慮して選んだ補聴器を、利用する方に合わせて調整（フィッティング）します。

そして、フィッティングされた補聴器を実際に着けて試聴し、音質や聞き取り状態を確認して、必要があればさらに調整を加えます。

試聴して納得のいく補聴器があれば購入します。場合によっては、納品まで一週間ほどかかることがあります。

なお、最近は補聴器のお試しサービスもあるため、購入の前に一度使ってみたいという方は検討してみるとよいでしょう。

補聴器は購入後、毎日使用しながら調整を重ねることで、少しずつ自分に合ったものに仕上がります。補聴器販売店では、購入後も音の微調整を何度も行なえ、定期的に補聴器の点検を受けることで不具合を防ぐこともできます。補聴器の調整は2～3ヵ月に1回程度が適切なので、定期点検も含めて補聴器販売店に相談しましょう。

補聴器には、一台10万円以下のものから50万円を超えるものまでさまざまな製品があります。

補聴器の平均購入額は一台15万円とされています。しかし、この平均購入額は、通信販売で購入できる安価な集音器や、利用する方に合わせて音を調整できない簡易的な補聴器を含めたものです。そのため、実際にはもう少し高いと考えられます。

補聴器の価格帯と選び方の主な基準は、以下のとおりです。

騒音制御やハウリング抑制といった、補聴器の基本性能が搭載されているモデルです。補聴器を試してみたいけど、金銭的負担を抑えたい方におすすめです。

初心者向けのモデルに、音の細かな分析機能や、強化された騒音制御・言葉の聞き取り機能が追加されたものです。充電モデルやBluetooth接続機能が付いたものもあります。

仕事や趣味など、さまざまな場面で補聴器を使う方におすすめのモデルです。

最新AIや、音の分析・制御に関する高性能な機能などが搭載されたものです。通常よりも長い期間の紛失保障や長期保証など、追加サービスがある場合もあります。

音質を重視し、聞こえにくさによるストレスを軽減してコミュニケーションを楽しみたい方におすすめのモデルです。

補聴器を購入する際には、補助金・助成金などを利用できる場合があります。主な内容は以下のとおりです。

※補助金・助成金の内容が変更となる可能性があるため、ご利用前に最新の情報を確認することをおすすめします。

聴力が高度難聴レベルで、障害者手帳の交付を受けている方は、障害者総合支援法により補聴器の購入額が補助されます。

補助金額は補聴器の種類によって異なり、一般的には購入額に対して自己負担0～3割程度になります。

医療費控除とは、一定額以上の医療費を支払った際に、その一部が戻ってくる制度です。年間の医療費が10万円を超えた部分に適用されます（その年の総所得金額等が200万円未満の方は、総所得金額等の5％）。

2018年より、補聴器の購入費用も医療費控除の対象となりました。

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会が認定する補聴器相談医から、補聴器の必要性が認められた方は、確定申告で医療費控除を申請することで、所得税の還付や納税額の軽減を受けられます。

ただし、年金受給者の方の場合、そもそも所得税・住民税が非課税の場合があります。その場合は控除する対象がないため、医療費控除は受けられません。

高齢者補聴器購入費助成事業については、自治体によって対応状況が異なります。

一般的には、高齢者や収入が一定基準以下の方を対象として、補聴器の一部や全額を助成するものが多く、聴覚障害による身体障害者手帳所持者以外にも広く適用されます。

補聴器は、大きく分けて耳かけ型、耳あな型、ポケット型、メガネ一体型、骨伝導型の5種類あります。耳あな型は目立ちにくく、骨伝導型は重度の聴覚障害でも音が聞き取れるケースがあるなどそれぞれ異なる特徴があるため、難聴の程度や好みに合わせて選んでみてください。

補聴器の購入は病院に行かなくても可能ですが、難聴には補聴器より治療が有効なケースもあるため、まずは耳鼻咽喉科の受診をおすすめします。そのうえで、補聴器販売店でカウンセリングを受けるとスムーズです。

ダスキンヘルスレントの店舗でも、補聴器の取り次ぎを行なっております。お近くの店舗にお気軽にご相談ください。

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