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階段昇降機を使用するメリットとは?種類や注意点、介護保険の適用についても解説

階段昇降機を使用するメリットとは?種類や注意点、介護保険の適用についても解説

高齢者や体の不自由な方のなかには、階段の昇降が難しい場合もあります。日常生活が制限されることは、身体機能や気力の低下につながり、生活の質を下げてしまう恐れがあります。

階段昇降機は、いすなどの形状をしたリフトで、人の階段の昇降を補助します。階段昇降機の導入は生活の質の向上だけでなく、転倒予防にも効果的です。

この記事では、階段昇降機を使用するメリットや種類、導入時の注意点や介護保険の適用などについて解説します。

階段昇降機とは

階段昇降機とは、階段の昇り降りを補助するリフトです。いす型のリフトが、階段に設置されたレールに沿って上階まで移動する仕組みです。ほかに、車いすごと乗せられる形状のリフトもあります。

高齢者や体が不自由な方など階段の昇り降りが難しくても、階段昇降機を用いることで安全に昇り降りができます。近年は個人宅だけでなく、学校や病院など公共施設や、福祉施設、介護施設などでも導入されています。

階段昇降機を使用するメリット

高齢者や体が不自由な方にとって、日常の行動が制限されることは、生活の質の低下につながります。階段昇降機を用いれば、足の不自由な方が介助なしに階段を安全に昇り降りできるようになります。

2階への移動を諦めたり、誰かにお願いしたりする必要もなく、これまで通りの生活が可能です。また、介護をする家族や介護従事者にとっても、負担の軽減につながるでしょう。

エレベーターに比べると工事の規模や費用も小さく、大がかりな改築を行わずに導入できる点もメリットです。

また、階段の段差は転倒や転落が多い場所でもあります。東京消防庁の「救急搬送データからみる高齢者の事故」によると、令和3年中に約12万3,000人が交通事故を除く日常の事故により救急搬送され、そのうち半数以上を高齢者が占めています。

高齢者の日常生活の事故においては、約8割が「転ぶ」で、約1割が「落ちる」です。さらに、事故の発生場所は「住宅等居住場所」が約8割を占め、事故原因で最も多いのが「階段」からの転落です。

【高齢者の転倒が多い場所】

転倒や転落は、骨折や頭部外傷などの大きなケガにつながりかねません。特に高齢者の場合、たった一度の転倒が原因で寝たきりになったり、介護が必要な状態になったりする恐れもあります。

階段昇降機を設置すれば安全に昇り降りができるため、転倒・転落の予防にも役立つでしょう。

階段昇降機の種類

階段昇降機の種類

階段昇降機にはいくつかの種類があるため、それぞれの特徴を知っておきましょう。

いす式階段昇降機と可搬型階段昇降機

いす式階段昇降機は、階段にレールを設置し、いすに座った状態で階段を昇り降りします。

いすに座るタイプと車いすごと乗れるタイプがあり、いすに座るタイプは、狭いスペースでも設置しやすい点が特徴です。一方、車いすごと乗れるタイプは、いすの乗り換えをしなくて良いものの、設置にはある程度のスペースが必要になります。

可搬型階段昇降機は持ち運びができるもので、いす式と同様、いすに座るタイプと、車いすごと乗せられるタイプがあります。持ち運びができるため、さまざまな場所で使用できますが、操作には一定の技術が求められます。

介護者が扱う場合は、「可搬型階段昇降機安全指導員」の資格を持つ福祉用具専門相談員から指導を受け、使用の可否を判断してもらうことが必要です。

直線型階段昇降機と曲線型階段昇降機

階段にはさまざまな形状があり、おもなタイプはU字、L字、直線などです。このため階段昇降機も、階段の形状に合わせて曲線タイプと直線タイプがあります。

直線型階段昇降機は選べる製品も比較的多く、安価な点が特徴です。一方、曲線型階段昇降機は、階段の形状に合わせてオーダーメイドでレールを設計しなければなりません。

導入の際は、階段の形状や予算に応じて検討しましょう。

屋内用階段昇降機と屋外用階段昇降機

階段昇降機には屋内・屋外専用タイプのほか、屋内外のどちらでも使えるタイプがあります。住居に外階段を使用するなど玄関まで段差がある場合は、屋外タイプを設置するのがおすすめです。

屋外でも使えるタイプには防雨加工が施されているほか、使用しないときのための屋外カバーが付属しているものもあります。

階段昇降機を設置する際の注意点

階段昇降機を設置する際の注意点

階段昇降機は、ほとんどの住居で問題なく設置できるとされていますが、最低限のスペースや電源が確保できない場合は、設置が困難なケースがあるので注意しましょう。

階段の幅を確認する

階段昇降機の設置に際しては、一般的に70~75㎝程度の階段幅が必要です。ほとんどの住居は70㎝以上の階段幅がありますが、築年数の古い住居や特別な間取りの住居などでは、幅が足りない可能性もあります。

また、直線型階段昇降機と曲線型階段昇降機直線によっても必要な階段幅は異なります。幅が足りない場合は、住宅の一部を改修する必要もあるため、事前に専門業者と相談することが大切です。

使用しないときの設置スペースも考慮する

多くの階段昇降機は、使用しないときにはひじかけや座面、足台などを折りたたんでおくため、昇降口に35㎝程度のスペースが必要です。十分なスペースがない住宅では、レールを伸ばすなどして、階段から少し離れた場所にいすを停止させることも可能です。

また、屋外に設置する際は、レールやいすを自宅敷地内に収めておく必要があります。公道にはみだしてしまうことがないよう注意しましょう。

コンセントの位置を確認する

階段昇降機は、給電式やバッテリー式のため、設置する階段付近に電源が必要になります。電源は一般的な100Vのコンセントで問題ありませんが、階段の近くにコンセントがない場合は、新しく電源を設置しなければなりません。

また、屋外に設置する際は、専用のコンセントの設置が求められることが多いため、あらかじめ考慮しておきましょう。

階段昇降機に介護保険は使える?補助金制度の活用も

階段昇降機に介護保険は使える?補助金制度の活用も

介護保険は、介護や支援が必要と認定された40歳以上の方が使える制度です。第1号被保険者と呼ばれる65歳以上の方と、第2号被保険者と呼ばれる40歳~64歳の方が対象です。

それぞれ受給要件が異なり、第1号被保険者は、「原因を問わず要介護・要支援状態になった方」が対象です。一方、第2号被保険者は、「16種類の特定疾病が原因で介護・要支援状態になった方」が対象となります。

介護保険を利用すると、介護度に応じて訪問介護や訪問看護のほか、通所介護、短期入所生活介護など、さまざまな福祉サービスの利用が可能です。また、福祉用具貸与として、介護用品のレンタルや購入もできます。

可搬型階段昇降機は、福祉用具貸与の対象です。原則として要介護2以上であれば、介護保険を利用できます。ただし、いす式階段昇降機は介護保険適用外であり、購入、設置費用は全額自己負担となります。

自治体によっては、助成金や補助金の利用が可能な場合もあるため、お住まいの自治体の福祉課などに相談してみるとよいでしょう。

参考:福祉用具・住宅改修|厚生労働省

まとめ

階段昇降機は、階段の昇り降りを補助するためのリフトです。高齢者や体の不自由な方の生活の質を上げられるだけでなく、転落・転倒予防にも有効です。

また、介護者の負担軽減にもつながるため、近年は住宅だけでなく病院や福祉施設への設置も増えています。

階段昇降機の種類は、いす式のほか、持ち運びができる可搬型もあります。導入の際には、階段の幅や設置スペースが足りているか、コンセントの有無などを確認し、ご家庭の環境に合わせたものを検討しましょう。

ダスキンヘルスレントでは、さまざまなタイプの階段昇降機(販売用)をご用意しています。階段の昇り降りに不便や不安を感じている方は、ぜひ一度、お問い合わせください。

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