シニア世代の情報リテラシー
デジタル情報機器は、一度使い始めることができれば、日々の暮らしを豊かにしてくれます。今やパソコンからスマホまで、デジタル情報機器を使った生活は、もはや当たり前のことになりました。他者とのコミュニケーションはもちろん、ショッピングや娯楽など、幅広い分野において私たちの生活に利便性を与えてくれますし、今後も技術は日々進歩していくことでしょう。しかし一方で、インターネットを使う上で課題となっているのが「情報リテラシー」の問題です。そこで今回は、デジタル社会において重要となる情報リテラシーについてご紹介します。
情報リテラシーとは？
「情報リテラシー」とは、「情報を使いこなす力」とも呼ばれ、情報を適切に判断して決定を下す能力のことです。インターネット上には、膨大な情報が溢れており、すべての情報が正しいというわけではありません。自分が欲しい情報を見つけるために、インターネット上にある情報の中から、自分にとって必要な情報や、信憑性の高い情報を見分け、取捨選択することが必要です。情報リテラシーが不十分だと、うその情報を信じてしまい、思わぬ詐欺や犯罪に巻き込まれたり、不当に高額な商品を買ってしまったりといったリスクも高くなります。
ページのトップへ情報リテラシーが原因で起こるトラブルと対策
情報リテラシーが原因となって起こるトラブルには、以下のようなものが挙げられます。
① フェイクニュースなどデマ情報の拡散
フェイクニュース（嘘のニュース）の被害は、欧米諸国に多いイメージですが、日本も例外ではありません。新型コロナウイルス感染症が流行した際には、医学的に根拠がない「お湯を飲むと感染予防ができる」「次亜塩素酸ナトリウムが効果がある」などといったようなフェイクニュースがSNS上で拡散しました。また、「トイレットペーパーの多くが中国で生産されているため、これから不足する」といったデマ情報により、多くの人が買い求めたという出来事もありました。このようなデマ情報やフェイクニュースは、SNS上で拡散しやすく、事実関係を確認せずに情報を広めてしまうと、社会的な混乱を招く可能性があります。
真偽不明の情報については、一度踏みとどまり、公的な機関や信頼できる媒体等、複数の情報源を比較しながら、情報の真偽はもちろん、SNS等で共有して大丈夫かということを慎重に判断しましょう。
インターネット上には、代表的なフィッシング詐欺をはじめ、詐欺的な手法が溢れており、その手法は日々悪質化・巧妙化しています。大手通販サイトなどを騙ったフィッシング詐欺だけでなく、最近では「模造品」を販売する詐欺サイトなども増えています。また、カード会社や銀行、携帯電話会社などを騙り、メールやメッセージなどで偽のサイトへ誘導して、個人情報やクレジット情報を騙し取るオンライン詐欺も多発しています。
通信販売で商品を購入する際は、できるだけ公式のオンラインショップを利用するようにしましょう。また、その販売元の連絡先（住所や電話番号）の記載や実在の有無を確認しましょう。極端に価格の安いものは注意が必要です。
基本は開封せずに削除するのが一番ですが、メールを開封してしまった場合は
-
① メールやSNSの送信元をよく確認する
- →普段からやり取りしている相手かどうか ② メールやSNSの本文をよく読む
- →不自然な点はない？日本語がおかしくない ③ 添付ファイルを開かない
- →添付ファイルがウイルスやマルウェア（※）に感染している可能性あり ④ リンク（文中の青い文字）をクリックしない
- →フィッシング詐欺やウイルス感染などのサイトである可能性あり
※不正かつ有害に動作させる意図で作成された悪意のあるソフトウェアや悪質なコードの総称。
URL（ホームページの住所）が、正規のサイトと似ているものの、１文字だけ違うなど、不自然な場合やドメインが海外の場合も注意が必要です。ページを開こうとする時に「安全ではない」というメッセージが表示されたら、それ以上ページを開くのはやめましょう。
正規のサイトと比べて、サイトの見た目やデザインが雑であったり、誤字脱字が多かったりする場合は注意が必要です。また、怪しいサイトは、個人情報や支払い情報を不当に要求することがあります。
インターネット上のさまざまなサービスを利用するためには、氏名や住所などの個人情報の入力が必要です。この個人情報が漏えいすると、なりすましや架空請求、投資詐欺、迷惑メール、嫌がらせなどの被害に遭う可能性が高まります。また、個人情報が盗まれたものではなく、自ら提供してしまっている場合があります。例えば、新たなサービスへの加入、アンケートへの回答、懸賞等への応募など、さまざまなシーンで個人情報は集められており、マーケティング情報として利用することの引き替えに行われることが多くあります。
セキュリティソフトの導入をはじめ、信頼がおけないWEBサイト上で個人情報を入力しない、不要なアプリのインストールやサービスの購入、アンケートへの回答などは避け、IDやパスワードを設定している場合は、それを使い回さないことも重要です。また、暗証番号等は定期的に変更するなどの対策も有効です。
★ 深刻化する高齢者のデジタルディバイド問題
デジタルディバイドとは、「インターネットやPC等の情報通信技術を利用できる者と利用できない者との間に生じる格差」を指し、そこから社会的にディバイド（divide=分断）が起こることを言います。総務省の調査（令和3年）に
よると、インターネットの利用状況は、60歳代は84.4％、70歳代は59.4%に留まっており、70歳代はスマホの利用が40.8％、パソコンが28.2％と、70歳代以降になるとインターネットに接続可能なデジタルデバイスの利用率が急激に落ちることがわかっています。また他の調査では、70歳以上の方がスマートフォンやタブレットを利用しない理由として、「生活に必要ないと思っているから」（52.3％）、「どのように使えばよいかわからないから」（42.3％）が挙げられるなど、スマホやPC等から受けられる恩恵を受けられない方がかなり多いことがわかります。
・オンラインなら自宅からできる行政の各種申請や手続きが利用できず、窓口に足を運ぶ必要が出てくる
・予約が必要なサービスで、ネット利用の方が早く済むのに、電話や窓口で長時間待たなくてはいけなくなる
・企業からインターネットやSNS等を通じた商品やサービスの訴求・販売が円滑に行えない
・災害時に緊急性の高い情報をタイムリーに受け取ることができない など
ヘルスレント関連コラムリンク
監修：スマホ活用アドバイザー 増田由紀
その他の読み物一覧
